シアリスの保険適用はいつから？
シアリスは2022年4月から保険適用されるようになりました。
これまでは全額自己負担でしたが、現在は窓口で1～3割負担すれば処方を受けられるようになっています。
ただし、シアリスに健康保険が適用されるのは不妊治療を目的としている場合に限るとされています。
不妊治療以外を目的にシアリスの処方を受けた場合は、従来と同じく全額自己負担です。
また保険適用されるためには、さらに細かい条件を満たさなくてはいけません。
不妊治療かつ所定の条件を満たした時のみ、健康保険の対象となります。
保険適用される6成分16品目一覧
不妊治療を目的とした場合、保険適用となるED治療薬は以下の通りです。
・バイアグラ錠25mg、50mg
・バイアグラODフィルム25mg、50mg
・シアリス錠5mg、10mg、20mg
ED治療薬として保険適応となったのは有効成分シルデナフィルを含むバイアグラと、有効成分タダラフィルを含むシアリスの2つです。
その他に女性のホルモンに作用するレコベル皮下注などを加えた計６成分16品目が保険適用となりました。
シアリスは5・10・20mgの3品目が保険適用となります。
シアリスを保険適用で処方してもらう為の条件7つ
シアリスの処方で保険を適用するためには、以下の7つの条件を満たす必要があります。
いずれか一つでも条件を満たしていないと、保険適用がされず全額自己負担となります。
まず処方する医師には、泌尿器科で5年以上の経験が求められます。
ただし、近隣に要件を満たした医師がいないなど、特段の事情がある場合は「一般不妊治療管理料に係る施設の届出」を行っている医療機関で処方が可能です。
他の医療機関で不妊治療を受けている患者に対して紹介を受けてED治療薬を投与する際は、紹介元の施設と連携して情報共有することが求められます。
EDの治療薬を処方できる患者は日本泌尿器科学会が作成したガイドラインに従い、勃起不全(ED)と診断された患者に限ります。
また診療録には、その旨を記載する必要があります。
EDの治療薬を処方される患者またはパートナーが投与日から6ヶ月さかのぼり、一般不妊治療管理料または生殖補助医療管理料に係る保険診療を受けている必要があります。
1回の診療で処方できる数量はタイミング法における1周期分に限られ、かつ4錠以下と決められています。
繰り返して処方する場合、投与の継続期間は6ヶ月を目安とします。
6ヶ月を超えて投与を続けるためには、継続の必要性を検討しなくてはいけません。
継続して投与する場合、期間は初回投与から1年以内を原則とします。
保険診療においてED治療薬を処方する場合、処方箋の備考欄には保険診療である旨を記載する必要があります。
特に注意したいのは、泌尿器科で5年以上経験がある医師しか処方できない点です。
特段の事情がある限りは他の医療機関でも処方を受けられますが、一般不妊治療管理料に係る施設の届出を行っている場合に限られます。
また患者かパートナーが投与日から6ヶ月以内に一般不妊治療管理料か、生殖補助医療管理料で診察を受ける必要がある点にも気を付けましょう。
シアリスの保険適用は、条件を全て満たすのが厳しい
シアリスの保険適用には、様々な条件が決められています。
先に挙げた7つの条件をクリアしなくてはいけませんので、保険適用のハードルは非常に高いと言えるでしょう。
例えば、日本泌尿器科学会が作成したガイドラインに従ってEDと診断されなくてはいけません。
もし不妊治療が目的であっても、EDでなければ保険の対象外となってしまいます。
仮に保険適用されたとしても、一度の診療で処方してもらえるシアリスは4錠までです。
一度にまとめて処方してもらえませんので、こまめにクリニックなどへ通院し、診察を受ける必要があります。
仕事などで忙しい方は、通院が難しい場合もあるでしょう。
また1年を超えて保険適用を受けることはできません。
最初の処方から1年が過ぎると、全額自己負担になります。
シアリスの保険適用が難しい場合は、ジェネリック医薬品という選択肢もあり
もしシアリスの保険適用が難しい時は、ジェネリック医薬品を検討してはいかがでしょうか。
ジェネリック医薬品は保険適用されないものの、先発医薬品のシアリスよりも費用を抑えることが可能です。
個人輸入通販を利用することで安価に購入できるので、クリニックを受診する必要もありません。
また複数錠まとめて購入できるため、処方のために通院する手間からも開放されます。
